妊娠・出産について
取材:2016年3月(2018年3月一部更新)

妊娠初期に現れる不快な症状「つわり」

つわりは妊娠中の女性の約50~80%が経験しますが、その重さには個人差があります。食欲がなくなり食べられなくなるのは、多くの人に起こる症状ですが、この時期、おなかの赤ちゃんは栄養をあまり必要としないので、心配しなくても大丈夫。ただし脱水には注意を!水分さえ受け付けず、嘔吐を繰り返すようであれば、病院での治療が必要です。水分がとれず体重も5kgくらい減るような場合は、かかりつけ医に相談してみましょう。
つわりがある時期の無理は禁物

また、つわりの時期に「満員電車での通勤がつらい」場合は、時差出勤などを利用して無理のないように。勤務先に制度がなくても、かかりつけ医又は助産師からの指導を前提に、会社には「勤務時間の変更(時差通勤・勤務時間の短縮等)」の措置を講じる義務がありますので、上司に遠慮なく相談をしましょう。(男女雇用機会均等法第12条第13条1項2項参照)
多くの妊婦さんが経験するおなかの張り

おなかの中で引きつれた感じがする場合は、子宮周辺の靭帯が引き伸ばされて起こる「円靭帯痛」かもしれません。横になったり、仕事中であれば静かに座ったりしておさまれば、あまり心配はいりません。強い張りと共に痛みを感じたり、出血が見られるようならば、流産の兆候である可能性があるため、早めに病院に行って診察を受けるべきでしょう。
気を付けておきたい危険なおなかの張り

しかし、中には気を付けた方が良い張りもあります。張りが周期的に訪れ、徐々に強くなる場合には、早産の可能性も。また、出血がみられる場合も同様に早産の可能性があるので注意しましょう。
そのほかにも、おなかが板のように硬くなり、激しい痛みがあるような場合には、すぐに診察を受けることが必要です。
3大トラブル「便秘・腰痛・こむら返り」

・勤務中もなるべくカフェインレスの飲み物で水分をこまめにとる
・ランチでは食物繊維が豊富なメニューを選ぶ
・フルーツも積極的にとる
など、普段から工夫を心がけることが大切になります。ひどいときは、かかりつけ医に妊娠中でも服用OKの便秘薬を出してもらうことができます。
おなかが大きくなると「腰痛」に悩まされることも。湿布薬は使えないので、妊娠中の完治は難しいのですが、
・反り腰などの姿勢に気を付ける
・適度にからだを動かしたりストレッチをする
・腹帯やガードルで支える
といった方法を試してみましょう。
ふくらはぎなどが突然痙攣する「こむら返り」も、多くみられる症状です。カルシウムをとったり、寝る前のマッサージを試してみるとよいでしょう。ひどい場合は妊娠中でも服用できる漢方薬を処方してもらうこともできます。
症状やトラブルの程度はあくまでも個人差があるもの

働いているとつい仕事を優先しがちですが、忙しいからと妊婦健診を後回しにせず、定められたスケジュールできちんと受診することは、深刻なトラブルを未然に防ぐことに大いに役立ちます。おかしいな、と思うことは早めにかかりつけ医に相談して不安を解消し、無理のない働き方を心がけましょう。
※記事内容およびプロフィールは取材当時のものです。
著者プロフィール

産科医
竹内 正人
日本産科婦人科学会専門医。2006年より東峯婦人クリニック勤務(東京都江東区・副院長)。より優しい「生まれる」「生きる」をめざし、地域・国・医療の枠をこえて、さまざまな取り組みを展開する行動派産科医。マタニティー&ママのための鍼灸アロママッサージ院「天使のたまご」顧問。
著書・監修『はじめての妊娠&出産~おなかの中を可視化する!』『はじめてママ・パパになる!Happy妊娠・出産オールガイド』『はじめての妊娠・出産 安心マタニティブック』など。
「カムバ!」では妊娠週に応じた赤ちゃんの様子、アドバイスのページも監修。
竹内正人HP
http://www.takeuchimasato.com/
All About「妊娠・出産」ガイド竹内正人
http://allabout.co.jp/gm/gp/804/library/
マタニティー&ママのための鍼灸アロママッサージ院「天使のたまご」
http://www.tenshinotamago.com/
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個人情報保護方針
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株式会社リクルートホールディングス
(会社分割により2018年4月1日付で株式会社リクルートアドミニストレーション(同日付で株式会社リクルートに商号変更予定)に承継予定))
代表取締役社長 峰岸 真澄
(附則)
2002年04月17日制定・施行
2003年04月02日改定
2004年04月01日改定
2005年12月15日改定
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(8)本ソフトウェアのリバースエンジニアリング、逆コンパイル、逆アセンブル、その他これらに準じる行為
(9)当社または第三者の信用を損なう行為
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(11)法令、公序良俗若しくは本利用規約に違反する行為
(12)当社の承認した以外の方法により、本ソフトウェアおよび本サービスを利用する行為
(13)当社または第三者に対する迷惑行為
(14)その他当社が不適切と判断する行為
第6条(当社の免責等)
1.当社は、本ソフトウェアおよび本サービスならびにこれらによって提供される情報(以下の各号にて定める内容を含みますがこれらに限られません。)について、有用性、適合性、完全性、正確性、安全性、合法性、最新性等いかなる事項についても保証いたしません。ユーザーは、以下の各号にて定める内容をご了承の上、自らの判断と責任において本サービスを利用するものとします。
(1)本サービスにて提供されるアドバイス(「体験談」は除きます。)は、専門家(医師、社会保険労務士等)の監修を受けておりますが、妊娠、出産、育児および復職等にかかる一般的な情報提供を目的としており、個人差や社会状況の変化等により、ユーザーの実際の状況と異なる場合があります。
(2)本サービスに記載される「体験談」は、個々人の固有の体験を記載したものであり、ユーザーの妊娠、出産、育児および復職等にかかる実際の状況と異なる場合があります。
2.当社は、ユーザーの端末が、本ソフトウェアおよび本サービスの利用に適さない場合であっても、本ソフトウェアおよび本サービスの変更、改変等、当該利用に適するように対応する義務を負わないものとします。
3.当社は、アクセス過多、その他予期せぬ要因に基づく本サービスの表示速度の低下や障害等に起因して発生したいかなる損害についても、賠償責任を負いません。
4.当社は、ユーザーが本利用規約に違反した場合、その他当社が本サービスの運営上不適当と判断する行為をユーザーが行った場合には、当該ユーザーに対して、何らの通知、催告または理由の開示なしに、本ソフトウェアおよび本サービスの利用停止、損害賠償請求等、当該ユーザーの行為の防止に必要な措置(法的措置を含みます。)を採ることができるものとし、それに起因してユーザーに発生したいかなる損害についても、賠償責任を負いません。
第7条(本サービスの変更、停止または廃止)
1.当社は、以下の各号に掲げる場合、本サービスの全部または一部を、ユーザーへの予告なく停止することができ、これに起因してユーザーまたは第三者に損害が発生した場合、当社は、賠償責任を負わないものとします。
(1)定期的または緊急に、本サービスの提供のためのシステムの保守または点検を行う場合(第三者提供サービスの仕様変更に伴う場合を含みます。)
(2)火災、停電、天災地変等の非常事態により、本サービスの提供が困難または不能となった場合
(3)戦争、内乱、暴動、騒擾、労働争議等により、本サービスの提供が困難または不能となった場合
(4)本サービスの提供のためのシステムの不良および第三者からの不正アクセス、コンピューターウイルスの感染等により本サービスの提供が困難または不能となった場合
(5)法令等に基づく措置により、本サービスの提供が困難または不能となった場合
(6)第三者提供サービスの停止または終了(保守、仕様の変更、瑕疵の修補による停止を含みますが、これらに限りません。)により、本サービスの提供が困難または不能となった場合
(7)その他当社が止むを得ないと判断した場合
2.当社は、本サービスの全部または一部を、ユーザーへの予告なく改定、追加、変更または廃止することができ、これに起因してユーザーまたは第三者に損害が発生した場合であっても、当社は、賠償責任を負わないものとします。
第8条(反社会的勢力)
1.ユーザーは、現在、暴力団、暴力団員、暴力団員でなくなった時から5年を経過しない者、暴力団準構成員、暴力団関係企業、総会屋等、社会運動等標ぼうゴロまたは特殊知能暴力集団等、その他これらに準ずる者(以下これらを「暴力団員等」といいます。)に該当しないこと、および次の各号のいずれにも該当しないことを表明し、かつ将来にわたっても該当しないことを確約するものとします。
(1)暴力団員等が経営を支配または実質的に関与していると認められる団体その他これらに準ずる者と関係を有すること
(2)自己もしくは第三者の不正の利益を図る目的または第三者に損害を加える目的をもってするなど、不当に暴力団員等を利用していると認められる関係を有すること
(3)暴力団員等に対して資金等を提供し、または便宜を供与するなどの関与をしていると認められる関係を有すること
2.ユーザーは、自らまたは第三者を利用して次の各号の一にでも該当する行為を行わないことを確約するものとします。
(1)暴力的な要求行為
(2)法的な責任を超えた不当な要求行為
(3)取引に関して、脅迫的な言動をし、または暴力を用いる行為
(4)風説を流布し、偽計を用いまたは威力を用いて相手方の信用を毀損し、または相手方の業務を妨害する行為
(5)その他前各号に準ずる行為
第9条(本ソフトウェアの修正)
1.当社は、必要に応じて、本ソフトウェアの修正(アップデート)をするものとし、これに起因してユーザーまたは第三者に損害が発生した場合、当社は、賠償責任を負わないものとします。
2.ユーザーは、修正された本ソフトウェアを、当社が別途指定する方法に従い、ユーザーが保有する端末にインストールすることができるものとします。
3.修正された本ソフトウェアをインストールするために要する費用は、ユーザーが全て負担するものとし、当社は負担致しません。
第10条(本利用規約の変更)
1.当社は、当社の判断により、本利用規約をいつでも任意の理由で変更することができるものとします。
2.変更後の本利用規約は、当社が別途定める場合を除いて、本サービスが提供される端末の画面上で表示された時点より効力を生じるものとします。
3.ユーザーは、変更後の本利用規約に同意できない場合、本ソフトウェアおよび本サービスの利用を終了するものとし、変更後の本利用規約の効力が生じた後に、ユーザーが、本ソフトウェアおよび本サービスを継続して利用した場合には、変更後の本利用規約の内容に同意したものとみなされます。
第11条(本利用規約およびその他の利用規約等の有効性)
1.本利用規約の一部の規定が法令に基づいて無効と判断されても、本利用規約のその他の規定は有効とします。
2.本利用規約の全部または一部の規定が、あるユーザーとの関係で無効とされ、または取り消された場合でも、本利用規約はその他のユーザーとの関係では有効とします。
第12条(権利義務の譲渡禁止)
1.ユーザーは、本利用規約に別段の定めがある場合を除いて、当社の事前の書面による承諾なしに、本利用規約により生じた権利義務を、第三者に譲渡し、貸与し、または担保に供することはできないものとします。
2.当社は、本サービスにかかる事業を他社に譲渡した場合には、当該事業譲渡に伴い本利用契約上の地位、本利用規約に基づく権利義務ならびにユーザーの情報を当該事業譲渡の譲受人に譲渡することができるものとし、ユーザーは、かかる譲渡につきあらかじめ同意したものとします。なお、本項に定める事業譲渡には、通常の事業譲渡のみならず、会社分割その他事業が移転するあらゆる場合を含むものとします。
第13条(準拠法および管轄裁判所)
1.本利用規約の準拠法は、日本法とします。
2.ユーザーと当社の間で訴訟の必要が生じた場合、東京地方裁判所を第一審の専属的合意管轄裁判所とします。
以上
附則
2016年1月4日 作成・施行
2016年12月27日 改定・適用